ネット広告と違い、リアルの世界での広告宣伝は、実際の「効果」が測定できないものと相場が決まっていましたが、そんな現状を打破するべく、チャレンジを始めた会社があります。大日本印刷が、POP（店頭販促物）の効果を測定する事業をスタートさせたのです。

実際の調査は、大日本印刷の子会社で、包装やカタログなどを企画・制作する「ＤＮＰメディアクリエイト」が手がけるようですが、店頭での出口調査のほか、消費者のグループインタビューも実施し、購買商品ごとのPOPの注目度といった消費者の購買行動を詳細に分析し、ＰＯＰの効果を数値化するみたいです。

調査の料金は、350～400人の出口調査を3店舗で実施した場合で、200～300万円程度。6人程のグループインタビューであれば、80～100万円程度だそうです。

会社側は「店頭での販促はかけた費用に対する効果が分かりにくかったが、テレビの視聴率のように数値化することで、メーカーは販促費を効率的に配分できるようになる」と説明していますが、この調査が単体で売れるというより、『企業が採用を決定する要因』になると思います。

つまり、POPを含めた販促品をどこに発注しようか迷った場合、「POPの効果測定」は、競合他社にない付加価値になるということです。メーカーとしても、費用対効果を測定できた方がいいに決まっていますから、ある程度の規模の会社であれば、大日本印刷に制作をお願いしようかな、と思うはずです。

また、測定結果がデータとして蓄積されていきますから、ＤＮＰは、販促物制作に対するノウハウや提案力がどんどん高まっていくということです。そうなると、その場限りの仕事の仕方をしている制作会社は、とても追いつきようがありません。

この事例をヒントに、自社商品に強力な付加価値を生む商品やサービスを開発する、また、それをマーケティングに組み込み、「しくみ」で仕事をすることの強さを、改めて考えてみてください(@^^)/~~~